問題解決に関連する脳領域の活動促進で不安・うつリスクを低減

米国デューク大学の研究者は、思考や問題解決に関連する脳領域での活動を促進することで、不安の悪化やうつ病の発症を防ぐことができるという新たな研究成果を発表した。

今回得られた知見は、個人が自分の気分や不安・うつなどから感情の機能を向上させる戦略を強化するのに役立つとデューク大学の心理学、神経科学の教授であるAhmad Hariri氏は語る。

脳が脅威に対して扁桃体で（図：左）高い反応を示し、腹側線条体（図：中央）で報酬に対する応答が低い人は、時間の経過とともに不安とうつ病の症状が発現するリスクが高くなることはこれまでも知られていた。

研究チームは、Duke Neurogenetics Studyに参加した120名の学部生のデータを利用。参加者は一連のメンタルヘルスアンケートに回答したのち、脳の特定の領域を活性化するための作業に従事しながらfMRIによる脳スキャンを受けた。

その結果、脅威に対して高い応答性を示し報酬に対する応答が低い不安やうつ発症リスクの高い個体でも、背外側前頭前野（図：右）に高い活動性を有する場合、不安を発症する可能性が低いことが分かった。

背外側前頭前野は、新しい状況に適応するのに長けていると研究者は語る。背外側前頭前野に高い活動性がみられる個人は、認知行動療法や作業記憶訓練などの恩恵を受けやすい可能性があるという。

しかし現在のところ、トレーニングが背外側前頭前野の全体的な機能を改善するのか、特定の作業を完了する能力を磨くだけかについての結論は出ていないとしている。

誰が特定の治療法の恩恵を受けるのかそれを決定するために、これらのアプローチを使用した高リスク群の予測と、現在行われているメンタルヘルス治療の改善を研究者たちは望んでいる。

（画像はプレスリリースより）




デューク大学のプレスリリース（Science Daily）
https://www.sciencedaily.com/releases/

デューク大学のプレスリリース
https://today.duke.edu/2017/11/

デューク大学
https://www.duke.edu/