親の収入が子供の抑うつ傾向に関係あり？

日本医科大学　衛生学・公衆衛生学の川田教授を始めとするグループは、子供の抑うつ・不安と親の経済的・社会的状況についての調査を行った。同調査は、平成19・22・25年の国民生活基礎調査に参加した12歳から18歳の子供9491人を対象として、6年にわたって実施。

調査対象の世帯を等価可処分所得に基づいて5群に分け、子供の有する抑うつ・不安の割合に関して分析したところ、中間グループと比較して上位1／5グループでは1.3倍、下位1／5グループでは1.61倍高いことが判明。

また、1人親世帯の子供は両親と同居している子供と比較して、抑うつ・不安を抱えている割合が1.32倍高くなっている。

なお等価可処分所得は、世帯の可処分所得（実質的な手取り分の収入）を世帯人数の平方根で割って調整した額を指す。また抑うつ・不安の評価は、メンタルヘルスの評価尺度（k6質問票）を使用して行い、9点以上を「抑うつ・不安あり」と定義。

何らかのストレスを感じている子供は全体の40.7パーセント。原因として「人間関係（家族・家族以外の両方）」や「家庭の経済状況」と回答したのは、下位1／5グループが最も多い。逆に「学業」と回答したのは、上位1／5グループが最も多かった。

（画像はプレスリリースより）




プレスリリース（＠Press）
https://www.atpress.ne.jp/news/112701

日本医科大学大学院医学研究科　衛生学公衆衛生学分野
http://www.nms.ac.jp/nms/dhph/index.html

論文要約（Australian＆New Zealand Journal of Psychiatry）
http://anp.sagepub.com/