コロナ禍による雇用変化でうつ病等の精神疾患と診断された人も

「Job総研」を運営する株式会社ライボは、「働く女性とコロナ禍の関連調査」を実施、7月12日に結果を発表した。

まずコロナ禍が影響する雇用形態の変化について、75.0％が「なし」、25.0％が「あり」と回答した。ただ勤続年数3年以内の人では67.1％が「あり」と答えている。

コロナ禍が影響する雇用変化が「ある」と回答している人に、現状をどう受け止めているか聞いたところ、「ポジティブ」が53.8％、「ネガティブ」が46.2％となった。

ポジティブに捉えた理由として、「リモートワークの増加により自由に使える時間が増えた」（54.2％）、「ワークライフバランスが取りやすくなった」（40.0％）などがある。

一方、ネガティブに捉えた理由としては、「解雇・雇い止め」（30.0％）、「自発的に退職せざるをえなかった」（16.7％）など離職に追い込まれたケースが目立った。

雇用変化によるメンタルヘルスへの影響があるかを聞いたところ、70.0％が「はい」と回答した。

具体的なメンタルヘルスの影響として、「精神的に追いつめられた」（71.4％）、「うつ病等の精神疾患と診断された」（23.8％）など深刻な回答が見られた。

（画像はプレスリリースより）




株式会社ライボ　プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000051.000013597.html