コロナ鬱の原因はテレワーク？「テレワークの現状とその課題」を調査

10月28日(水)、株式会社メンタルヘルステクノロジーズ(以下、MHT)は、産業医を設置している企業の総務・人事担当者と産業医を対象に、「テレワークの現状とその課題」に関する調査を実施し、結果を発表した。

MHTは「社会と医療の通訳者」をビジョンとして掲げ、「ELPIS-オンラインカウンセリング」や「ELPIS-ケアーズLite」などのサービスを提供する企業である。

今回の調査では、コロナ鬱の原因やテレワークに移行するときの産業医の取り組みなどに関する質問が行われた。

調査対象となった企業や産業医に関しては、約半数が「5割以上」のテレワーク導入率となっており、各1割が「ほぼ10割」のテレワーク導入率であることが判明した。

一方、企業・産業医共に半数以上がテレワークの導入比率は「2割未満」となっていて、新しい働き方を積極的に推進する環境が整っていないケースも見受けられる。

テレワークにおけるコロナ鬱に関する質問では、企業の8割が従業員のメンタルヘルスに変わりがないと回答した。

一方、産業医に関しては「変わらない」と答えたのは44パーセントに留まっている。

企業と産業医の回答率が乖離している点から、企業側がメンタルヘルスを崩している従業員を察知できていない可能性が考えられる。

(画像はプレスリリースより)




企業の総務・人事担当者と産業医に聞く「テレワークの現状とその課題」に関する調査を実施
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000027306.html