専門家がサポート
一般社団法人ヘルスサポーターズイノベーションは12月13日、同法人が実施している無料オンライン相談を紹介した。
日本産科婦人科学会は2020年12月12日に実施した記者会見において、妊娠中、出産後、いずれの女性もおよそ3割が「うつ」のおそれがあることを発表した。
これをうけて同法人では、子育てをしている母親たちを孤育てにしない取り組みが急務であるとして、改めてオンライン相談の重要性を示した。
同法人のオンライン相談は、身近に頼れる産前産後ケア専門家がいないことはもちろん、コロナ禍で孤立に追い打ちをかけられている妊産婦、乳幼児を育てる家族を支えるサービスである。
みてね基金を活用することで2021年3月末まで無料で、一人何回でも相談をうけることができ、相談には助産師などの専門家をはじめ、先輩パパアドバイザーなど多様な人材が応えることで、子育てをしているさまざまな人の悩みに対応可能である。
オンラインを日常に
日本では出産の高齢化に伴い、産後に心身の負担を抱える人が増えている。
また、祖父母の高齢化や転勤族の増加、核家族化など周りを頼れない人もが多く、何より近年、全国の産婦人科や産科のある一般病院も減り続けている。
そのため、妊娠中から産後まで継続してフォローができる、悩みや疑問に丁寧に答えてくれる専門家の存在が求められている。
一般社団法人ヘルスサポーターズイノベーションは、そのような人々のためにオンライン相談を行っているが、まだまだオンラインが日常の手段になっていない人々は多く存在する。
同法人は社会的弱者、孤立しがちな人こそ、手軽に気軽にオンラインを活用することが当たり前の社会になるよう、サービスの認知度とユーザビリティの向上に努めていきたいとのこと。
(画像はプレスリリースより)

一般社団法人ヘルスサポーターズイノベーションプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000066145.html