うつ病などの「心の病」、10～20代で増加

公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は、第9回「メンタルヘルスの取り組み」に関する調査を行い、11月22日に結果を発表した。

調査期間は2019年7月4日から9月12日。調査対象は上場企業2,361社の人事担当。有効回答数は226社。

「心の病」の最も多い年齢層を調査したところ、10～20代が30.6％、30代が29.6％、40代が33.3％、50代は6.5％だった。10～20代は初の3割超え、50代を除き各世代の割合がほぼ横一線という結果になった。

最近3年間の「心の病」の増減傾向について調べたところ、「増加傾向」が32.0％、「横ばい」が54.7％、「減少傾向」が10.2％という結果になった。

「増加傾向」は2006年の61.5％をピークに減少を続け、2017年では24.4％に達したが、2019年は一転して32.0％まで増加した。

「心の病」が減少傾向の企業では、「生産性が向上している」に対して肯定的な回答の割合が高かった（60.9％）。

同様に「健康増進の効果」（52.2％）、「長時間労働対策の効果」（82.6％）、「場所に縛られない働き方改革に効果」（43.4％）においても、効果があがっていると回答している。

またストレスチェックの課題について、「集団分析結果の活かし方」（64.6％）や「医師面接対象者が希望しないこと」（39.8％）などを挙げる企業が多かった。

（画像はプレスリリースより）




公益財団法人日本生産性本部　プレスリリース
https://activity.jpc-net.jp/