九州大学など、ひきこもりの家族向け5日間教育支援プログラムを開発

九州大学等の共同研究チームは1月15日、メンタルヘルス・ファーストエイド(MHFA)、コミュニティ強化と家族訓練(CRAFT)を応用したひきこもりの家族向け5日間教育支援プログラムを開発した、と発表した。

共同研究チームとは、九州大学病院精神科神経科、福岡市精神保健福祉センター、宮崎大学、岩手医科大学、愛育相談所の研究者を中心とするチーム。プロジェクトは、日本医療研究開発機構(AMED)の障害者対策総合研究開発事業の支援を受けている。

ひきこもりは、6か月以上学校や仕事などに行かないで自宅に留まっている状態で、うつ病などを伴っていることが多い。本人だけでなく家族までもが、偏見や誤解のため専門機関や医療機関への相談をためらう結果、支援が大幅に遅れている。

いわゆる「8050問題」は、80歳代の親が50歳代のひきこもった子供の面倒をみている状態であり、親子が社会から孤立し生活困窮などの問題を抱えている。

共同研究チームが開発した教育支援プログラムは、メンタルヘルス・ファーストエイド(MHFA)と認知行動療法に基づいている。MHFAは、家族など身近な人の心の問題に対し、ロールプレイなどの実習を通じて応急処置の方法を体験的に学ぶことができる教育プログラムである。

パイロット試験では、ひきこもりの子供を持つ親が21名参加し、1回2時間、隔週5回の教育プログラムを受講した。

6か月にわたる追跡調査では、親の対応スキルや精神疾患への偏見などが改善した。また、ひきこもり本人も社会参加の改善などがみられた。

今後は教育支援プログラムをさらに改良し、全国のひきこもり支援機関に導入・活用されることにより、ひきこもりの長期化を解消することが期待されるとのこと。

（画像はプレスリリースより）




九州大学等のプレスリリース
https://www.amed.go.jp/news/