産後うつリスク減！遠隔健康医療相談サービスの効果とは

株式会社Kids Publicは5月9日、妊産婦へオンライン医療相談（遠隔健康医療相談）や医療・健康情報を提供し、結果、産後うつ病高リスク者の割合が相対的に減っているという評価を得たと発表した。

これは同社が横浜市より業務委託されたオンライン健康医療相談モデル事業を通じて得たものであり、学術的評価は国立大学法人東京大学の研究チームからうけた。

このモデル事業は、スマートフォンなどを用いて自宅からオンラインで専門職へ相談できる環境を提供することが産後うつ病ハイリスク者を低減できるのではないかという仮説のもと行われた実証事業である。

それに伴い、同社の「産婦人科オンライン・小児科オンライン」を妊娠期から産後まで提供することで、産後うつ病リスクを減らすことができるかどうかが検証された。

事業は令和2年9月1日から令和4年2月28日の期間で行われ、事業参加者734名はサービスをうける介入群365名とサービスをうけない対照群369名に分けられた。

介入群には参加時から産後4ヶ月まで、同社のオンライン医療相談サービスや医療・健康情報を提供。

結果、妊娠中からオンライン医療相談を提供されていたグループでは、産後うつ病の高リスクとなる女性の割合が相対的に33.5パーセント低かったことが示された。

産後うつ病は、出産を迎えた女性に生じるうつ病である。

一般的に出産をした女性100人のうち、10人から15人に起こると言われており、日本でも産後初期に約8人に1人の母親が産後うつ病を経験することがわかっている。

産後うつ病は産婦の自殺や児への愛着障害、虐待につながるリスクが報告されており、産後うつ病の発症予防は産後女性の命や家族の幸せを守ることはもちろん、社会的コストの削減にもつながると期待されている。

株式会社Kids Publicの事業は利用者の満足度が高く、妊産婦の不安や疑問の解決や心身の負担軽減につながっている。これをうけて同社と横浜市港北区は2022年度の区事業として、「産婦人科オンライン・小児科オンライン」を継続するとのこと。

（画像はプレスリリースより）




株式会社Kids Publicプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000141.000019477.html